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2018/11/01

: 介護のお仕事をしていると、採用された人材が定着せずすぐ辞めてしまうことがあります。すぐ辞めてしまう理由の１つは、事業所内のコミュニケーション不足や管理職の育成不足など、内部に問題を抱えている場合があります。
内部の問題を解決しないと人材育成の経験値が上がらないので、いつまで経っても人手不足は解消されません。そこで今回は介護のお仕事に従事するための人材育成について解説していきます。人材不足でお困りの介護職の方はぜひご一読ください。

介護業界が悩んでいる人材育成

介護業界が悩んでいる問題の一つに、入ってすぐに辞めてしまうという人材の定着率の問題があります。そのため慢性的な人手不足にいつも悩まされるといったケースも聞かれます。原因の多くが、職場環境の問題や不規則なシフト構成、中間管理職不足などがあるといわれています。それに加えて、給与に満足しないことや仕事へのやりがいを見いだせないといったモチベーションアップにつながらない問題点もあげられます。負担が重い介護職の現場をどのように改善するかも人材育成を考えるポイントになります。良い人材を育成していくなら、まずは周囲の環境から改善していくという努力が求められていると言えるでしょう。難しいといわれる改善ですが、例えば日勤だけの職員や夜勤だけの職員に分けた時、どちらも時間短縮につながります。そしてどちらも続けて連続稼働する必要がないので、夜勤は日勤の負担を、日勤は夜勤の負担をお互いにカバーすることができます。これは一例ですが、工夫しだいで環境改善を図り、結果的に良い人材を育成できる環境を構築することが可能になります。

課題解決への取り組み事例－給与アップ施策

良い人材を育成するなら、環境改善だけでなく給与面も考える必要が出てきます。介護の職場は全産業と比較しても、平均的に10万円ほど安い水準だと言われています。責任が重いにも関わらず、長時間拘束されても、給与があまり上がらないというのが不満の原因にもつながっています。そこで地域や事業所によってもケアマイスター制度によるキャリアアップの方法を導入しているところもあります。このケアマイスター制度では、介護における技能や知識・実務を試験して合否を決めます。これによりパスした方は給与を上げるといった方法で、キャリアを育成して、モチベーションアップにつなげています。実際にこのような試験に合格すると月収が数万円上がるといった事業所もあり、年間で40万円近く年収がアップした職員もいるといいます。職場の環境改善だけでなく、給与面改善は大事な課題であり、工夫次第では良い人材を定着させていくことが可能になります。その結果、後進の指導にも気を配ることができ、好循環で人材育成していくことができるようになります。

介護サービスは変わる

介護業界も色々なサービスがあり、徐々にいろいろなサービスが展開されるようになりました。例えば介護保険を利用していると、どうしても利用できるサービスの幅が狭くなることもあります。そんな中、保険外サービスを提供する事業所（主にNPO主体）も出てきました。保険内だとお断りすることもある介護サービスがあるので介護職の方もモチベーションにつながらないという声をよく聞きます。そこで多様なサービスを提供できるNPOという形で、利用者様に多様なニーズを提供できるような取り組みも始まっています。そして頑張れば給与にも反映されるように工夫がされている職場もあります。もちろん保険外だから自費を利用者様が払うということはあるでしょうが、介護保険という枠に縛られない介護サービスを提供することで、サービスを提供する側・される側のどちらも満足する関係が構築できます。その結果介護職の「やりがい」につながり、人材育成もしやすい環境になります。人材育成は環境を改善したり、給与面・待遇面だけを考えて改善してもすぐうまくいくとは限りません。しかし運用側が見方を変えて、サービス提供を変えていくことで人材育成につなげていくという工夫も必要な時代です。

まとめ―人材育成を行うなら情報共有や連絡方法も大切！

人材育成というと、以前はOJTのために先輩が時間を割いておこなっていました。もちろんそのスタイルは今でも変わりません。また申し送りや情報共有も手書きメモや連絡帳（連絡簿）という事業所もあります。このような方法を取っていると、職員の負担はかなりなものになります。その一方で最近ではPC操作やスマホなど、若手人材は情報ツールの操作が上手です。職員とのコミュニケーションや連絡・伝達・情報共有を綿密に行うなら、NDソフトウェアの「ほのぼのＮＥＸＴ」を活用するのも良い方法です。若手の習得が早いなら、中堅職員はお互いに教えあって活用することも可能ですね。そんな中から会話も生まれて、自然と良い関係が結べることもあります。人材の離職率を低くするためにも、職員の負担を減らし、仕事の効率化が図れるツールを活用するところからはじめてみるのも良い方法です。人材育成もフォローの一旦をツールに担わせるのも一度ご検討ください。職場のコミュニケーションの好循環にも一役買いますよ。

当コラムは、掲載当時の情報です。

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